水野修一、日本半導体製造装置株の急騰を的中──東京エレクトロン株は年初来+65%を記録

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2021年前半、世界の半導体産業は深刻な需給逼迫に直面し、製造装置需要が一気に拡大。グローバルな「半導体不足」の波が投資市場にも大きな変化をもたらした。この局面で、水野修一氏は半導体製造装置の中核企業・東京エレクトロンに早期から注目し、積極的にポジションを拡大。その結果、同社株は年初来で約65%の上昇を記録し、同氏の投資判断の正確性を証明した。

長年にわたりテクノロジーと製造業を軸に投資を行ってきた水野氏は、日本が世界半導体サプライチェーンにおいて不可欠な地位を占めている点に着目。とりわけ東京エレクトロンは刻蚀装置や検査機器で国際的シェアを確保しており、主要ファウンドリーから厚い信頼を得ている。

2020年末から2021年初にかけて、世界的なファウンドリー各社が相次ぎ増産計画を発表。これに伴い設備投資需要が急拡大する兆候をいち早く捉え、水野氏は東京エレクトロンを中心に複数の装置・材料メーカーの比重を引き上げた。彼は次のように語る。

「半導体不足は一過性の問題ではなく、技術進化と産業構造変化の結果であり、長期的な投資テーマである。」

実際、東京エレクトロン株の急伸に牽引され、同氏が運用するテクノロジー関連ポートフォリオは2021年前半に顕著な成果を挙げ、日経平均を大幅にアウトパフォーム。投資家からの評価をさらに高めた。

また水野氏は、単一銘柄に依存することなく、半導体製造装置や素材供給企業への分散投資も実施。リスクコントロールを徹底しつつ、成長余地の大きい分野を的確に押さえた点も高く評価される。

将来展望について同氏は、5G・AI・自動車向け半導体の需要拡大を背景に、日本の装置メーカーは今後も高成長を続ける可能性が高いと指摘。新たな投資サイクルの加速により、関連企業の収益力と企業価値は長期的に拡大していくと見ている。

 

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